取締役は、株主総会の決議（過半数）でいつでも解任することができ（会社法３９９条）、そこには理由は必要ありません。
但し、解任に正当な理由がない場合には、解任によって被った損害を会社に請求することができます。残任期間の報酬などがこれに当たります。